経済や経営の知識ばかりではビジネスマンは通用しない。

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言語や民族が異なる２８の巨大な連合体「ＥＵ」（欧州連合）。ＧＤＰ全体では米国をしのぐ世界最大の経済圏でありながら、経済は低空飛行を続けている。ギリシャ問題は当面の危機をしのいだものの、独・英・仏のリーダー３国もそれぞれの国内事情を抱えている。ましてやギリシャ、スペイン、イタリア、ポルトガルといった南欧諸国との格差は、ＥＵ協調にどのような影響を及ぼすのか。

　また、経済だけでなく15年1月に起こった、フランスの週刊新聞「シャルリー・エブド」へのテロ事件も記憶に新しい。宗教や民族間の共存は可能なのか。逆に混迷を深めるのか。

　本誌では現地ルポを交え、欧州の今を読み解く。



　・経済優等生のドイツですら、国民の20...

　2015年は日本に…

世界を困惑させた、英国のＥＵ（欧州連合）離脱決定と、米大統領選での共和党トランプ氏の選出。そして改善の気配すらない不安定な中東情勢と、対外的な強硬姿勢を強める中国…。世界は泥沼の暗黒状態に突入したようにも見える。いま起きていることの本質は何か。それを探るには歴史に立ち返るしかない。物事の背後関係や相関関係、経緯を冷静に見つめることが、いま起きつつあることの正確な理解を助けるはずだ。もちろん未来を正確に予測することはできないが、思い込みを排し事実を正確に認識することからすべては始まる。混迷の現代を生きるビジネスマンに不可欠な歴史の知識。

本誌は『週刊東洋経済』2016年8月13日・20日合併号掲載の20ページ分を電子化したものです。

２０１６年は世界史の転換点だったと位置づけられるかもしれない。英国のＥＵ離脱決定、米国大統領選でのトランプ勝利、そして欧州各国で存在感を増すポピュリズム政党。東西冷戦の終結とソ連崩壊後に進んできたグローバル化に対して、大きな反動が起きている。ナショナリズムやポピュリズム、保護主義のうねりは何をもたらすのか。近代の国民国家が成立して２００年余り。世界史の中に現代への教訓を探る。

本書は『週刊東洋経済』２０１６年１２月２４日号掲載の特集３０ページ分を電子化したものです。

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　「業界や経済のニュースならわかるが、世界情勢となるとちょっと苦手」。そんなビジネスパーソンは少なくないはずだ。外国人と接する機会も増える中、世界で起きていることがよくわかる、そのための歴史を一挙公開！ 　イスラム、イスラエル問題、資本主義、ナショナリズム、中国外交、グローバリズム…わかっていたようで詳しくは知らなかったことについて学んでみよう！　「グローバルヒストリー」を学ぶためのブックガイドも充実！ 　本書は『週刊東洋経済』2015年4月4日号掲載の38ページ分をまとめたものです。

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　GDPで日本を抜いて世界2位になった中国。しかし急成長のひずみが、あちこちで吹き出している。　資産バブルに過剰投資。巨大な地下経済。様々な抵抗勢力。空室だらけでも下がらない住宅価格。極端な就職難。信頼の置けない公式発表データ……。 　反日と物価高、大気汚染に悩む北京在住ビジネスマンの座談会も収録。　日本経済にも大きな影響を与える中国経済の“今”を追った。

世界への想像力を高めるために最適なのが歴史だ。国家、政治、経済、社会、文化のありようをたどることで現在と過去の連続性を理解できる。異なる文化、異なる民族の歴史を知ることで世界はより身近になる

これが「正真正銘の日本史（事実）」です。
源頼朝が鎌倉幕府を開いた。宮本武蔵は二刀流で戦った。なんてウソウソ!

「それでも地球は回っている」
ガリレオ=ガリレイが述べた地動説。

でも、それってほんとうなんでしょうか?

地球が球体で、太陽の周囲を回っているなんて、ほとんどの人が見たり、体験していません。
でもそう教えられてきたから、そう知っているだけ。

私たちは「地球の周囲を太陽が回っているんだ」と唱えた中世ヨーロッパの人たちとなんら変わらないのです。

縄文式、弥生式という土器はない 正答率48%
聖武天皇は、農民を酷使して大仏を造ったのではない 正答率10%
鑑真の目は見えていた 正答率0%
斎藤道三は2人いた 正答率15%
桶狭間の戦いは奇襲攻撃ではない 正答率0%
長篠の戦いで、鉄砲の「三段撃ち」はされていない 正答率16%
水戸光圀は副将軍ではない 正答率60%
“薩長同盟”の前に薩長は同盟していた...

　知識はあっても、何となくスッキリしない中東・イスラムをめぐる理解。
　中東では今も宗派対立と大国の利害が錯綜している。まずは、この地域の国々の文化、歴史を大まかに知ることで危機の本質を把握する必要がありそうだ。原油価格の下落は産油国の経済に大きな変革を迫ると同時に、世界の金融危機の火種にもなりかねない。
　本書では、中東の専門家が文化、宗教、歴史、国際政治、紛争、経済などのテーマを誌上講義していく。ポイントは中東をめぐる複合的な危機の理解にありそうだ。

　本誌は『週刊東洋経済』2016年2月27日号掲載の18ページ分を電子化したものです。

歴史問題や尖閣諸島をめぐって日中関係は緊張をはらむが、東京や大阪の繁華街には中国人旅行客があふれている。

　「我思う、ゆえに我…

　核実験を続け、国際社会からの経済制裁が続いている北朝鮮。金一族の若きプリンス・金正恩が最高指導者となって２年目となるが、北朝鮮メディアでは連日、金正恩第一書記の現地指導をはじめ経済ニュースが大きなスペースを占めるようになった。３月には「経済建設と核武力の並進路線」を公言、経済の立て直しに力を入れ始めた。「経済強国」建設をアピールし、国を挙げての経済成長を目指しているようだ。

　だが、12月に金正恩第一書記の叔父・張成沢氏が失脚。経済改革を重視した張氏の失脚で北朝鮮の経済政策に変化は起こるのか。

　北朝鮮住民の収入状況、経済政策など、若き指導者の登場で変化する北朝鮮に迫る！

原発が抱える問題の本質は変わっていない──。

２０１１年３月から６年以上の時間が経過した。福島第１原発事故をめぐる処理費用の負担スキームが決定するなど、時間経過とともに新たな事実もある。
しかし、原発が抱える問題の本質は変わっていない。リスクの正確な把握や公表、そして公開の場での自由な議論がないままで原発の再稼働は危うい。
ましてや「世界最高水準の安全性」という新たな「安全神話」すら作られ始めている。そうしたことへの危機意識から本テーマを計画した。
そのため、本書では福島第１原発の廃炉・賠償問題だけではなく、核燃料サイクル、プルトニウム管理、高速増殖炉「もんじゅ」、原子力発電所等核施設の安全・テロ対策など幅広く取り上げた。原子力と核をめぐる諸問題を考える一助になる1冊。

本書は『週刊東洋経済』２０１６年１０月２２日号より８回にわたり連載した記事、約６０ページ分を大幅な加筆のうえ電子化したものです。

あなたは何問答えられるか？！ 古代～近代までの「日本の歴史」を完全網羅！

日本の歴史は面白い！！このオーディオブックを聴けば、きっと皆さんはこう思うはず。学校などでは教わらない、面白い歴史がつまっています。日本「歴史力」検定は、日本史の基本的な問題から歴史の裏話的なエピソードまでを出題し、あなたの「歴史力」を検定します。わたしこそは、ホンモノの歴女（※レキジョ）だ！というあなたのお手並み拝見。さて、あなたの実力は…!?

※レキジョ…歴史好きの女子のこと。『三国志』や日本の戦国時代に興味や関心を寄せる女性を指す言葉。｢戦国乙女｣と呼ばれることもある。

※本商品は『日本「歴史力」検定』(リイド社刊 日本の歴史研究班著 ISBN：978-4-8458-3230-9 500円(税込))をオーディオ化したものです。

本オーディオブックを全部走りながらお聴きいただいたら、約 35 km、2112 kcal 消費できます。

この一冊で「日本史の流れ」をわしづかみ！　単なる「知識」を超えた「歴史的思考力」を鍛え上げる全6章。

体系的に歴史を学ぶのに最適の教材は、教科書です。必要不可欠の情報がコンパクトにまとまっていて、とてもスムーズに歴史を学ぶことができます。この作品では、文部科学省検定日本史教科書を六つの時代に分け、全史を総時間数12時間47分で構成しています。1.古代編:旧石器時代から平安時代まで 2.中世編:院政から室町時代(応仁の乱)まで 3.近世編:戦国時代から寛政の改革まで 4.近代編:天保の改革から大正政変まで 5.現代編:第一次世界大戦から終戦まで 6.戦後編:占領から現在まで ・・・日本史学習の際の良き協力者としても、また、時事問題を読み解くための幅広い教養を身につけるためにも、通勤・通学途上や様々な学習の場面で、「聞く教科書」を活用してください。高校生・受験生や学校関係者はじめ、広く一般社会人の方にも是非聞いていただきたい作品です。 「ことのは出版オーディオブック作品一覧はhttp://www.kotonoha.co.jpにて」

江戸末期から明治の大名人、初代三遊亭圓朝を冠した落語会「圓朝祭」（えんちょうさい）。1957年に「東横落語会」で始まり、小さんが亡くなる前年まで出演し続けた、思い入れの深い会だったといいます。1985年から2001年までの十七席のうちの一席、「粗忽の使者」（1988年7月27日収録）をお楽しみください。(全1/17巻)

人口減少に加えて日本人の宗教離れも影響し、信者数の絶対値は減り続けている。また戦後に成長してきた新宗教教団も、既存信者の高齢化に直面する一方、若年層の取り込みに苦戦する。

日本を代表する製造業の雄、三菱重工業と日立製作所。かつては新会社を設立し、世界最大規模の総合インフラ企業が誕生するという構想があったが、あえなく破談。その後に変身を速めた日立と、変身できない

米トランプ政権は「米国ファースト」を掲げ、世界秩序の維持に関心を向けなくなった。

本書は、複雑な日本史をわかりやすく解説することで定評がある、テレビでもおなじみの河合敦先生監修のもと、日本史を揺るがした30の出来事・事件を精選紹介。

２０１９年１０月、中国は建国７０周年を迎えた。だが７０周年は通過点にすぎず、２０２１年の共産党創立１００周年を経て、２０４９年に迎える建国１００周年こそ、中国指導部が見据える到達点だ。そこま

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オバマ大統領誕生の熱狂から６年。米国が再び岐路に立たされている。

　金融危機から景気は回復し、株価は最高値圏を推移しているが、その恩恵を受けているのはわずか一部のスーパーリッチだちだ。スーパーリッチの1％とその他大勢の99％の格差は広がり、政治的な二極化も加速。長期的な経済停滞の懸念も浮上している。

　国中から聞こえる不協和音を奏でながら「強いアメリカ」はどこへ向かうのか。



　本誌は『週刊東洋経済』2014年11月1日号掲載の24ページ分を電子化したものです。