【市場の総括】

2025年4月11日の東京株式市場は大幅に反落しました。終値は前日比1023円42銭（2.96%）安の3万3585円58銭で取引を終えました。米国市場の流れを引き継ぐ関税相場が続きました。

相互関税の発動90日間の停止で、前日は大幅に上昇、史上2番目の上げ幅を記録しました。関税政策をめぐる不透明感はまだ強く、投資家はリスクオフの姿勢を崩していません。　米中の貿易摩擦が深まるにつれて、中国間連の銘柄には売りが集中しました。

【市場の総括】

2025年4月10日の東京株式市場は大幅に反発しました。終値は前日比2894円97銭（9.13%）高の3万4609円00銭で取引を終えました。関税政策の不安が後退したことで買われ、史上2番目の上げ幅でした。

前日の米国市場が大きく反発し、リスクオンの姿勢が戻ってきたことを背景に幅広い業種に買いが入りました。前日の下げで割安感に着目した買いも加わり、3000円近い上げ幅で終わりました。

乱高下の続くトランプ相場について、過去の歴史を振り返りながら解説しています。

動画での解説もありますので、ぜひご覧ください。

https://youtu.be/MBm6RpFc2-4

【市場の総括】

2025年4月8日の東京株式市場は4営業日ぶりに大幅反発しました。終値は前日比1876円00銭（6.03%）高の3万3012円58銭で取引を終えました。関税政策の協議に進展がみられるとの期待で買いが進みました。

先日の大きな下げで昨年8月の安値を割り込み、自律反発を狙う買いが入りやすいタイミングにありました。また145円台まで急速に進んだ円高が一服したことも買いを誘いほぼ全面高の動きとなりました

【市場の総括】

2025年4月7日の東京株式市場は大幅に続落しました。終値は前週末比2644円00銭（7.83%）安の3万1136円58銭で取引を終えました。史上最大の下げ幅には至りませんでしたが、2024年の8月5日に記録した安値を割り込みました。

トランプ政権の相互関税政策に対して、中国が34%の報復関税を課したことが投資家心理を悪化させました。下げ幅を3000円近くまで拡大する場面もあり、31,000円を一時的に割り込みました。

【市場の総括】

2025年4月2日の東京株式市場は続伸しました。終値は前日比101円39銭（0.28%）高の3万5725円87銭で取引を終えました。基本的な動きは様子見で業種別の選別が進みました。

米国のハイテク株高を受け、半導体関連が上昇しました。一方、日銀の追加利上げに着目した買いが入って上昇を続けてきた銀行株には利益確定が進み、下落が続きました。それを反映して日経はマイナスに沈む場面もあるなど、様子見ムードが強くなりました。

【市場の総括】

2025年4月1日の東京株式市場は小反発しました。終値は前日比6円92銭（0.02%）高の3万5624円48銭で取引を終えました。4月2日、3日に大きなイベントを控えており、様子見の相場でした。

相互関税、追加関税などのイベントが予定されており、その詳細が明らかになってない状況では一方的にポジションを傾けることが難しく、6円高という数字に投資家の迷いが現れています。

【市場の総括】

2025年3月28日の東京株式市場は続落しました。終値は大引けは前日比679円64銭（1.80%）安の3万7120円33銭で取引を終えました。貿易摩擦を懸念する売りと権利落ちの売りが重なり、下げ幅幅を広げました。

日本市場は権利落ちによる売りの影響が300円ほど予想された上に、追加間で及び報復関税などの影響が重なると幅広い業種で売りが広がりました。下げ幅を1000円近くまで広げる場面がありましたが、自律反発狙いの買いが入って下げ幅を縮小して終わりました。