REINAの「マネーのとびら」(日経電子版マネーのまなび)

著者: 日本経済新聞社 マネーのまなび
  • サマリー

  • 誰もが知っておきたいお金の知識について、アメリカ在住経験を持つタレントのREINAさんが、日経電子版マネーのまなびの専門家たちに教わりながらリスナーと一緒に学んでいく。NISA、iDeCo、税金、公的年金、保険から株式投資までの幅広い内容を分かりやすく解説。ある年の金融界の出来事や個人的な思い出を語り合う「Playback〜思い出のあの年」のコーナーも必聴。
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あらすじ・解説

誰もが知っておきたいお金の知識について、アメリカ在住経験を持つタレントのREINAさんが、日経電子版マネーのまなびの専門家たちに教わりながらリスナーと一緒に学んでいく。NISA、iDeCo、税金、公的年金、保険から株式投資までの幅広い内容を分かりやすく解説。ある年の金融界の出来事や個人的な思い出を語り合う「Playback〜思い出のあの年」のコーナーも必聴。
日本経済新聞社 マネーのまなび
エピソード
  • 年末相場の行方と、この時期に手掛けたい投資法
    2024/11/20

    日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー編集委員の中野目純一です。

    今回のテーマは「年末年始に手掛けたい株式投資の戦術」です。2024年も残り1カ月余りとなりましたが、年末年始の日本株相場の展開はどうなるでしょうか。またその中でどんな投資戦術が考えられるのでしょうか。

    11月から年末にかけての2カ月間は日本株相場全体が上昇することが多く、一年のうちで最大の稼ぎ時とも言われます。これが「掉尾の一振(とうびのいっしん)」と呼ばれるアノマリー(経験則)です。ただ、「今年もこれが実現する可能性は低い」と中野目編集委員は指摘します。それはここ数年の日本株相場が、11月に上昇してピークを打ち、12月に入ると売りがかさんで日経平均株価が右肩下がりになる傾向が強まっているためです。

    しかし、同じ調整局面でも投資家のスタンスによって取るべき対応は変わってきますし、株式投資の経験が浅い人に向く投資法もあります。今回はこの時期に手掛けやすい2つの投資法を解説しました。

    番組後半は「Playback〜思い出のあの年」。今回は2003年です。この年の4月に日経平均株価は7607円まで下落し、バブル崩壊後の最安値を付けました(09年3月に7054円まで下落して最安値を更新)。03年には、日本の複数の大学がMOT(マネジメント・オブ・テクノロジー)という新しい学術分野を研究する専門の大学院を設立し始めました。

    このトレンドを受けて日経BPも、MOTの専門誌を立ち上げる新規プロジェクトを開始。中野目編集委員は社内公募に応じて、そのメンバーに加わったそうです。専門誌の試作版の取材活動を通じて、日本企業の国際競争力の低下を実感したと振り返ります。そこから日本企業のその後の復活や日本株高へと話は広がりました。

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    19 分
  • 年末調整、今年の注意点は? 記入漏れで減税額に違いも
    2024/11/13

    日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさんがリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日本経済新聞の岸田幸子です。

    今回のテーマは「今年の年末調整の注意点」です。会社員や公務員の方は、まさに今の時期に、勤め先から年末調整の申告をするように指示が来ているのではないでしょうか。今年は、所得税で1人あたり3万円の税金を減らす「定額減税」がある関係で、気を付けるべきところが例年とはやや異なります。

    定額減税は6月以降の給料から既に反映されていますが、確定した所得税額を基に、年末調整で再計算されます。正しい減税額を反映してもらえるよう、年末調整での申告内容が重要になります。具体的には、子など扶養親族の情報提供です。所得税法上の扶養控除の対象は16歳以上ですが、定額減税は年齢制限がありません。16歳未満の子の情報を年末調整の申告書に記入しないと、会社側が減税額を正確に把握できない可能性があります。今年は記入内容に特に気を配るようにしましょう。

    番組後半のコーナー「Playback〜思い出のあの年」では2017年を取り上げました。岸田は当時は東京本社の証券部で、企業を取材する記者の仕事をしていました。担当領域は空運とレジャー業界で、主な企業は日本航空、ANAホールディングス、オリエンタルランドなどでした。担当企業のサービスや商品を深く知るために、休日に飛行機に乗ったり、「ひとりディズニー」をしたりしていたことなどを話しました。REINAさんは驚くとともに、「情報はネットで取れそうな気がするが、やはり現場を見ることが一番大事。他の職業でも同じなのでは」と指摘していました。

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    20 分
  • 長期投資に向かない投信 3種類の特徴と問題点は
    2024/11/06

    日経電子版「マネーのまなび」⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠⁠のPodcastです。アメリカ出身タレントのREINAさん(番組冒頭にめでたいニュースがあります!)がリスナーと一緒にお金のイロハを学んでいきます。解説は日経マネー編集委員の大口克人です。

    今回のテーマは「長期投資に向かない投信」です。日本には公募の投資信託だけで6000本近くありますが、その中をタイプ別に見ていくと、長期の積み立て投資向きではないものが何種類かあります。今回はその中から3種類に絞り、どこが問題なのかを見ていきましょう。

    大口が挙げた3種類のうち、代表的なのは「ブル・ベア投信」です。レバレッジ型ともいい、日経平均株価などの指数が1変動すると価格が2〜5倍の幅で変動する商品です。相場の読みが当たれば大きな利益が得られますが、外れれば同じだけ大きな損失を被ります。株価下落のヘッジなどに短期で使うのに適した商品で、長期で持っているとレンジ相場の中でじりじりと価格が下がっていきます。このため新NISA(少額投資非課税制度)では成長投資枠からも除外されており、投資初心者は間違ってこうした投信を選ばないようにする必要があります。他の2種類がどんな投信なのかは、番組でご確認ください。

    番組後半のコーナー「Playback〜思い出のあの年」では2014年を取りあげました。社会的には「7年ぶりの円安・株高」や「衆院選で与党圧勝」といったニュースがありましたが、実はREINAさんがアメリカから日本に来て働くようになった年でもあります。そこで今回はいつもの逆で、「なぜREINAさんはCIAやFBIの内定を断り、日本に来てお笑い芸人を目指すことにしたのか」を大口がじっくり聞きました。

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    20 分

REINAの「マネーのとびら」(日経電子版マネーのまなび)に寄せられたリスナーの声

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