検索キーワード： ナレーター "後藤 敦" コンピュータ・テクノロジー

今回のテーマを取り上げようと思ったきっかけは、先日、米コンシューマリポートが報告した調査記事だった。同社は毎年、自動車メーカーのブランド力をいくつかの切り口からスコアリングして順位を付けている。ドイツのメーカーに比べ、日本メーカーは信頼感で勝るスコアを付けることが多く、とりわけレクサスやトヨタが強いランキングだ。今年もナンバーワンはレクサスだったが、2位には意外なメーカーが顔を覗かせていた。マツダである。3位以下はトヨタ、アウディ、スバル、ポルシェ、ビュイックと続く。マツダは昨年、トップ5にも入っていなかったというのに大躍進したのだ。こうした様々な自動車関連のランキングや評価が掲載されたコンシューマリポートの2015年の自動車特集号の表紙は、数ある新発表車種の中からMAZDA MX-5（日本名：ロードスター）が選ばれている。(本文より)本田雅一　続・モバイル通信リターンズはこちらから→http://yakan-hiko.com/honda.html

“フォーブスのトップ200社など、世界のトップ企業が採用するセキュリティ技術とは？”などと書くと、どこかの広告のようだが、大手企業が契約しているサイバーセキュリティ技術はイスラエルの、ごく一部の企業に集中している。以前から漠然と疑問に思っていたのだが、偶然にも自動車のサイバーセキュリティに関して取材をしているときにその理由を知った。ご存知のとおりイスラエルは地理、政治、宗教などにおいて複雑な状況にあり、日常的にテロの脅威にさらされている。このため諜報機関や軍事組織が発達していることはご存知だろう。国民皆徴兵制で、多くの国民は高校卒業後、大学に入る前に徴兵義務をこなすという。(本文より)本田雅一　続・モバイル通信リターンズはこちらから→http://yakan-hiko.com/honda.html

ダイソンが掃除機や扇風機で蓄積してきたノウハウを活かして参入した“ヘアドライヤー”という新しい事業領域。その高価格（4万5000円）が話題だ。高価だけに、SNSのタイムラインで検索をすると、本当にその価値があるのか？という視点での話題が拡がっている。 また、高価格を肯定するために、必要以上に広告やPRで消費者をミスリードするメッセージを出しすぎているのではないか？　という意見もあった。家電ベンチャーCEREVOを経営する友人の岩佐氏は「618gのドライヤなんて軽くないぞ！　メディアよ、ダイソンのPR戦略に踊らされるな！ ...という話」というブログを書いていた。 ダイソンの製品は悪くないが、そのPR戦略の踊らされているマスコミはおバカであるという指摘だ。実際にお馬鹿な記事が大量にあるかどうかはともかく、ダイソンが“消費者を踊らせるPR戦略”をしているかというと、まったくそんなことはない。(本文より) 本田雅一　続・モバイル通信リターンズはこちらから→http://yakan-hiko.com/honda.html