急激な物価上昇、進む円高。だから今こそ「ドルを買え！」。インフレが進む日本と世界。なぜ、ここに来て全世界的に急激な物価上昇が起きているのか。

2023年金利・為替・株価を透視する　21世紀型新・帝国主義時代を生き抜く！波乱こそ利益の源泉！　最強・常勝五カ条の極意！

世界が物価高騰に襲われている。この高騰は、景気の過熱に伴う「デマンドプル・インフレ」ではなく、景気後退・政情不安を招く「コストプッシュ・インフレ」の性格が強い。

ロシアのウクライナ侵攻を契機に、資源や食糧の供給・価格が世界的な影響を受けている。

20年後、いまと同じ社会が続いていると無意識に考えていないか。政府の資料では2040年、国民の年金や医療費などの社会保障負担率は驚くべき数字になる。

アベノミクスの円安政策が
日本を急速に貧しくした‼「ジャパン・アズ・ナンバーワン」と称され、世界第2位の経済大国だった時代は、もはや遠い過去。

＊本タイトルは、差し替え修正済みです。(2023年5月16日更新)

YouTuberとしても活躍中の髙橋洋一氏

プリンストン大学で国際政治（戦争論）を専攻した著者による 日本の「立ち位置」「立ち回り方」がわかる１冊！

●世界インフレ、日本の円安・物価高、ウクライナ危機……●加速・複雑化する現代経済の要点を整理し、平易に解説！●“安い日本”に負けない「日本の勝機」が見えてくる！

今、時代が大きなパラダイムの転換点を迎えています。相場の大局観は、経済指標で手に入れよう!

東京証券取引所は２０２２年4月4日、足かけ5年も取り組んできた市場区分変更を実施した。だが最上位のプライム市場の上場企業数を絞り込むという目的はかなわず、ガバナンスに問題を抱える企業も放置されたまま。

日本の基幹産業であった重厚長大産業の国内製造工場に逆風が強まっている。工場閉鎖ラッシュで特定の大規模工場への依存度が高い地域経済にとっては大打撃だ。

太平洋も横断したし、この機会にすべて話しておこう●安倍元首相が果たせなかった「脱公明」●匿名報道を巡る橋下徹との大げんか●サル痘と統一教会

世界的投資家にロングインタビュー、緊急出版！アフターコロナの世界経済、国際政治はどう動くのか。株バブルの行方、商品の時代の再来、円安、インフレ、資産防衛…最良の一手とは？驚愕の未来予測！

２０２２年４月から年金制度が改正され、特に受給開始年齢は６０～７５歳の間へと選択肢が広がった。

「円安危機」はウソである。「物価の仕組み」から「金融政策」まで、正しい知識と考え方を学べば、日本経済の問題点がよくわかる！

物価が高騰するインフレの時代になると相対的に貨幣の価値が下がり、持っている現預金の実質的な資産価値は目減りする。今こそ、現預金を運用に回す「マネーシフト」が重要になってきた。

株がバブルというウソ 株価がなぜ高くなるのか、本当の「バブル」とはなにか、バフェットはなぜ商社株を買ったのかを明かす驚愕の真相！ 日本経済は空前絶後の転換点を迎えた！

【コロナ禍を経た、日本人のリアル！】足かけ２４年（１９９７－２０２１）におよぶ１万人の時系列データで「暮らし」「家族」「消費」の価値観が明らかになる

このままでは日本は米中の「グローバリズム植民地」になってしまう!!コロナ禍、ロシアによるウクライナ侵攻を経ても他の主要国が成長し続けている中、日本だけが経済規模を縮小させています。

激動の2022年を振り返り、2023年を展望。

◆実は、高度成長の要因はほとんど為替だった!?◆通産省は、ほとんど役立たずだった!?◆狂乱物価は、日本がこっそり為替介入していたせい!?

中国経済は大ウソばかり。第三世界のＡＴＭと化した中国に明日はない！中国のGDPは６割増し！？「１４億人の市場」も過大広告！

日本を代表する航空会社といえばANAとJAL。しかし、新型コロナウイルスの感染拡大により、約3年間雌伏の時を過ごしてきたと言えます。

世界各国のイメージがガラッと変わる！日本のマスコミはあまり報道しないけれど、世界では連日トップニュースで扱われているものが数多くあります。

「集団的自衛権をもたない国は侵攻される」。ウクライナをはじめ、世界がロシアの暴虐から得た教訓である。ところが、日本には「集団的自衛権は憲法違反」という珍奇な説を訴える人々がいる。