人口減少、経済の低迷、貧困の増大……日本経済の未来は暗いことばかりのように思える。しかし、本書で描く未来は、これとは真逆だ。●人口は減少するどころか１億４０００万まで

今後の日本にとっての最大の課題は「人口減少・少子高齢化」である。2020年から2040年の間に、人口は1525万人減る。

他の先進国が消費を拡大する中、なぜ日本だけが沈み続けるのか――原因は、緊縮財政でも消費増税でもなく「日本人の性格」だった。高度成長からバブル期は、人口増加、輸出主導で我が世の春を謳歌した。

近代はどう終わるのか、「第２の中世」は到来するか圧倒的なスケールで説く、水野「文明史観」の決定版！【内容紹介】13世紀以降の社会は「数字（利益）は嘘をつかない

「私も都心で暮らしていたころは、過疎地域の活性化は正論だと考えていた。そうした思い込みのようなものが、過疎地域での暮らしを通して少しずつ変わっていった。

60代では約「40人に一人」だが、80代では約「3人に一人」――認知症の有病率、即ちボケる人の割合だ。脳だけでなく健康も見た目も、分岐点は70歳。いつまでも若々しい人でいるか、一気に老け込む

グローバリズムの矛盾が露呈し、新型コロナに襲われ、ついにはプーチンによる戦争が始まった。一体何が、この悪夢のような世界を生み出したのか――

人口減、そして高齢化のインパクトが鮮明になるとみられるのが２０年後の２０４０年前後だ。その時、どんな経済や社会が待っているのか。医療・介護から議会まで、人手不足の波が公的分野に幅広く及ぶことだ。農業や

長期にわたる緊急事態宣言が解除し、新首相が誕生。これで日本経済は上向くはず……。そんな期待を抱いていないだろうか？　 安心するのはまだ早い。チャイナバブルの崩壊リスクはもちろん、アメリカが

新型コロナウイルスによる自粛。国民に対して正しい事実を伝えず、責任逃れの発想で、健康と命を守ることを怠った厚生労働省。日本社会が機能不全に陥った元凶はここにあったのだ。

戦後最大の好機を逃すな！　「東西新冷戦」「習近平の独裁体制」「GAFAMの衰退」なども言い当てた経済予測本の最新刊。円安・物価高で日本経済はピンチか？　いや、大チャンスだ。その根拠を示す。

フェイスブック社が社名を「Meta」に変更すると発表した。「Meta」とは「Metaverse＝メタバース」の「Meta」である。では「メタバース」とは何か？

全米を熱狂に巻き込みながら誕生したオバマ政権だが、かどな期待に警鐘を鳴らす向きも少なくない。新政権がはらむ正と負のポテンシャルを見極め、アメリカ国内および世界にもたらす影響を冷静に分析する。(C)アートデイズ

世界各国のイメージがガラッと変わる！日本のマスコミはあまり報道しないけれど、世界では連日トップニュースで扱われているものが数多くあります。

このままでは北方領土は返ってこない！　安倍晋三首相はいま、ロシアのプーチン大統領と首脳会談を重ねて関係を深めている。経済協力を通じた友好関係を深めた先に、念願の北方領土の返還が実現するのでは

第三次世界大戦がすでに始まっている! ? そもそも世界大戦とは世界覇権を賭けた戦争だ。 第一次世界大戦は英国覇権に対して独墺が、 第二次世界大戦は英米覇権に対して独(日伊)が挑んだ。 今回の大戦は兵器を使った従来の軍事戦争ではなく、 ドルと金融システムによる覇権を米国が守るか失うか、 中露やEUが覇権を分割するかどうかの金融戦争である。 史上最高値を更新するNY株式市場や債権市場は、 一見米国の独り勝ちを思わせるが実際は違う。 その実態はリーマン危機に始まる金融システムの崩壊を、 QEによって辛くも凌いできた結果のバブル経済にすぎない。 現在、この米国・ドル覇権を見限る動きが世界各国で始まっている。 そしてそれを決定づけたのが、 OPECによる原油減産見送りだった…。 水面下で火蓋を切った金融世界大戦の主役は? その勝敗は? リーマン危機を超える金融のシステム崩壊とは? 大戦後の世界はどうなるか? そして、米国のQEに替わるべく 追加金融緩和をしたアベノミクス日本の運命は? 国際政治ジャーナリスト田中宇が世界情勢の真相を分析する話題作! 【目次】 第1章 ドル崩壊が近い！ ●アメリカ　虚像の好景気 ●ドル崩壊の兆候 第2章...

「日本人の優秀さ」こそ、この国の宝だ――。

日本在住30年、元ゴールドマン・サックス「伝説のアナリスト」、
日本文化に精通する「国宝の守り人」、日本を愛するイギリス人だから書けた

テックの巨人「ＧＡＦＡＭ（グーグル、アップル、メタ、アマゾン、マイクロソフト）」は、米国株式市場を一手に牽引するほど肥大化を続けている。他方で、中央集権から分散への動きも始まっている。

高度成長期の遺物である「昭和モデル」から脱却し、これから２０年で次世代に明るい未来を用意できるか。本誌のアンケート結果では、日本社会の未来について「ある程度悲観」「大いに悲観」が約７割と、「大いに楽観」「ある程度楽観」の２５％を大きく超えた。低成長に賃金の伸び悩み、日本型雇用の限界など、日本経済を取り巻く環境は一段と厳しくなりつつある。

20年後、いまと同じ社会が続いていると無意識に考えていないか。政府の資料では2040年、国民の年金や医療費などの社会保障負担率は驚くべき数字になる。

■未来のビジネスと生活は「お金のデジタル化」で一変する！世界の最新動向と新しい世界で生き残るためのヒントを大公開！最近、新聞でたびたび取り上げられている「お金のデジタル化」。

習近平はプーチンのウクライナ軍事侵攻には反対だ。なぜなら攻撃の口実がウクライナにいる少数民族（ロシア人）の虐待で、その独立を認めたからだ。

なぜこの国はかくも殺伐としているのか？　

コロナ禍、日米欧で刷られたマネーはおよそ１６００兆円。この巨大マネーが投資先を求めて日本に押し寄せる！

アベノミクスの円安政策が
日本を急速に貧しくした‼「ジャパン・アズ・ナンバーワン」と称され、世界第2位の経済大国だった時代は、もはや遠い過去。