空前の株高に沸く米国で起きている本当のこと。

若くして成功を収めても、それはあくまでも金銭的なもの。本当の幸せとは無関係。むしろ、お金をめぐるトラブルで苦しむことにも。世の中の成功者の陰に隠されたリアルな話は、聴く人たちを元気にしてくれます。

定着した格差社会をどう生きるか?政治が悪い、社会が悪いと言っていても、何も変わらぬ現実。変容した社会、豊かな日本に暮らす自分をよく知ることが、格差社会をハッピーに生きる近道。今回のテキストは、次の通りです。 『格差病社会』(加藤諦三/大和書房)『新・平等社会』(山田昌弘/文藝春秋)『ロウワーミドルの衝撃』(大前研一/講談社)『雇用融解』(風間直樹/東洋経済新報社)『女々格差』(橘木俊詔/東洋経済新報社)『ワーキングプア』(NHK取材班/ポプラ社) 1000人にインタビュー、2万冊を読破。離婚、被告、倒産、落選、詐欺、借金――失敗・苦難の連続は己の未熟さのせい。世間師・清家ゆうほのリアル世間講座です。

年収400万円以下だと、将来「下流老人」に!?　約600万人が一人暮らし、うち半数は生活保護レベルの日本の高齢者。

親とその子どもの貧困が深刻化し、貧困の連鎖が懸念されている。「今でも一億総中流の平等な社会だと思い込んでいる人が多いが、日本は階級社会だ」社会学者の橋本健二・早稲田大学教授はそう断言する。新しい下層階

主婦という地位は常に危険と隣り合わせ。日本の母子家庭の貧困率は、51.4％。実に、2人に1人が貧困である。

「いつかはクラウン」から「毎日100円ショップ」の時代へ　
もはや「中流」ではない。「下流」なのだ

「下流」とは、単に所得が低いということではない。

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　あなたが勤める会社に新卒で入社してから定年までに取得できる給料の総額（生涯給料）はいくらになるのか？さらに、同業他社や周りの会社との差は？ 　個別の企業ごとの数字も気になるが、全体として日本の給料はどう変化しているのか―――？ 　主要業種や他国との比較、独自試算による各種指標・ランキングなどで、「ニッポンの生涯給料」をあきらかにする。 　【収録した独自試算】 　・業種別平均生涯給料／・会社別にみる生涯給料／・生涯給料ランキングトップ２０社／・下落幅ランキング上位２０社／・業種別・生涯給料ランキング

〈一人前〉としてふるまう．すなわち，話し合いを通して他者と対等にわたりあい，自らの価値と地位を向上させた人びとが，戦後社会を築いてきた．

バブル崩壊後の不況期に学校を卒業し、就職難に苦しんできた就職氷河期世代。彼らをめぐる状況が変わり始めている。８０代の老親が５０代の子どもの生活を支える「８０５０問題」。同時に進む人手不足。

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あと２０年足らずで、男性の３人に１人は結婚できない時代になるという。本誌の調査でもその苦悩がうかがえる。また結婚は本人だけの意識にとどまらず親、兄弟、姉妹など家族との関係も無視できない。結婚はするもしないも自由。だからこそ、家庭を持ちたい若者が躊躇なく結婚できる道を探す必要がある。本誌は未婚をめぐる現実を紹介するとともに、先を切り開くヒントを示したい。 本誌は『週刊東洋経済』2016年5月14日号掲載の16ページ分を電子化したものです。

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　すでに「人生90年」時代──。80歳以上の人口は1000万人に近づき、90歳以上は170万人を超えた。本来なら喜ぶべき長寿社会を迎えた日本。しかし、高齢者を取り巻く環境は厳しさを増している。 　貧困、病気、孤独…。老後の「下流転落」にいかに備えるか。目をそらさずに今から考えておきたい。 　本誌は『週刊東洋経済』2015年8月29日号掲載の32ページ分を電子化したものです。

２０１８年４月に始まった「無期転換ルール」。

　健康でいられるか否かは、自分の管理能力の問題だ。この通念が今、急速に揺らいでいる。糖尿病を悪化させる非正規労働者。受診を抑制する低所得者。肥満と虫歯が顕著な貧困家庭の子どもたち。もはや自己責任だけでは片付けられない健康格差の実態に迫る。

本誌は『週刊東洋経済』2016年7月2日号掲載の18ページ分を電子化したものです。

なぜこの国はかくも殺伐としているのか？　

「サラ金地獄」批判により金融の世界は変容し、世の中には穏やかでスマートな貸手たちが登場している。

「やはり、人間はひとりでは生きづらい」こうした実感を再認識させるような現実が目立つ世の中になってきた。少子高齢化の時代に未婚や離婚、病気、離職などを契機に「孤独」な自分に気づくこともある。

「『働かないおじさん』は給料ばかり高い」と、叩かれることも多い年功賃金制度が日本企業から消えつつある。しかし変わって登場した「成果主義」も成功したとは言えない。次に登場したのが「役割給」だ。
…

和の精神が呪縛に変わるとき、それは同調圧力となる。なぜ、日本の美徳は、見えない暴力へと変わるのか？　私たちはその理由を明らかにしないまま、異端を許さない不寛容さに、漠然とした「生きづらさ」を

　子どもを持つ、持たないの選択は本来、おのおのの夫婦に委ねられるべきもの。

「教育に税金を投じるのはムダ」「雇用対策の大変は無意味」「経済格差は知能格差だ」など、日本経済のタブーとされている８項目の現実に人気作家が迫った問題作。

女子大生が風俗業界に大量流入している。そこから見えるいまの大学生の意識、広がる貧困──経済事情がままならないなか、「充実した学生生活を送りたい学生」ほど、体を売って学費を稼いでいる衝撃的な現状をリポート。著者の新境地。

人口減、そして高齢化のインパクトが鮮明になるとみられるのが２０年後の２０４０年前後だ。その時、どんな経済や社会が待っているのか。医療・介護から議会まで、人手不足の波が公的分野に幅広く及ぶことだ。農業や

●なぜ日本の少子化対策は実を結ばないのか？●少子化にまつわる誤解をデータ・統計から見抜く！●さまざまなエビデンスが指し示す「婚姻・出産」のリアル

60代では約「40人に一人」だが、80代では約「3人に一人」――認知症の有病率、即ちボケる人の割合だ。脳だけでなく健康も見た目も、分岐点は70歳。いつまでも若々しい人でいるか、一気に老け込む