アメリカ経済失敗の本質を突いた15万部突破のベストセラー!繁栄を極めた米国経済は一体何を間違えたのか?ウォール街の住人のみぞ知る、サブプライムローンの失敗とその原因とは。



サブプライム問題に端を発し、リーマンブラザーズの破綻・メリルリンチの吸収合併など、アメリカは今や「世界経済の中心地」ではなくなっています。

「強欲資本主義」というタイトルを冠し、「合法ならば手段を選ばない」というウォール街で蔓延する欲にまみれた本質について警告を鳴らしている本書。

何より恐ろしいのは、そのような強欲化した資本主義が日本にも広がっているという事実です。
これは「勝ち組・負け組」で人間を判断し、企業と消費者、政府と納税者などの「信用の輪」が切れてしまった現代日本が、今もっとも考えなければならない深刻な問題です。

しかし、そうした金満の時代も終焉を迎えようとしています。

住友銀行(現・三井住友)、ゴールドマン・サックスを経て独立、金融業界で30余年のキャリアを積んだ著者の指摘する「失敗の本質」を学び、今こそ私たちは新たな価値観のもと、日本再生への道程を考え直すべきではないでしょうか。

2020年の民主党のトリプルブルー（大統領選と上下両院選の勝利）、16年の共和党トランプ当選の両方を当てた国際政治アナリストが記す最新の見取り図。「筆者の仕事の一つは、金融機

第三次世界大戦がすでに始まっている! ? そもそも世界大戦とは世界覇権を賭けた戦争だ。 第一次世界大戦は英国覇権に対して独墺が、 第二次世界大戦は英米覇権に対して独(日伊)が挑んだ。 今回の大戦は兵器を使った従来の軍事戦争ではなく、 ドルと金融システムによる覇権を米国が守るか失うか、 中露やEUが覇権を分割するかどうかの金融戦争である。 史上最高値を更新するNY株式市場や債権市場は、 一見米国の独り勝ちを思わせるが実際は違う。 その実態はリーマン危機に始まる金融システムの崩壊を、 QEによって辛くも凌いできた結果のバブル経済にすぎない。 現在、この米国・ドル覇権を見限る動きが世界各国で始まっている。 そしてそれを決定づけたのが、 OPECによる原油減産見送りだった…。 水面下で火蓋を切った金融世界大戦の主役は? その勝敗は? リーマン危機を超える金融のシステム崩壊とは? 大戦後の世界はどうなるか? そして、米国のQEに替わるべく 追加金融緩和をしたアベノミクス日本の運命は? 国際政治ジャーナリスト田中宇が世界情勢の真相を分析する話題作! 【目次】 第1章 ドル崩壊が近い！ ●アメリカ　虚像の好景気 ●ドル崩壊の兆候 第2章...

　異例の超金融緩和長期化でも経済成長率が上向かない。中央銀行抜きに経済は維持できないのか。

　2014年のサッカーＷ杯、2016年夏季オリンピックの開催国となったブラジル。人口２億人のうち半数の１億人が中間層を占める新興国だ。

　ルーラ前政権下では強い製造業、豊富な資源を背景に年平均４％の高成長を満喫。一人当たりＧＤＰは年８０００ドルを超え、すでに新興国の水準にはとどまっていない。

　ここ数年は経済低迷が伝えられるものの、失業率も５～６％台と低水準で推移しており、雇用や所得は一定の水準を維持している。



　が、ビジネスチャンスの地平線が広がるブラジルの大地に、日本企業の影は薄い。「世界にも類を見ない親日国」とも言われるブラジルに、日本はもっと目を向けるべきではないか。

「遠くて近い親日国」ブラジルを解明！



　本誌は『週刊東洋経済』2011年2月12日号第1特集の32ページ分を抜粋して電子化したものです。

自民党が、崩壊しつつある。昭和30（1955）年の結党以来、自民党は過去何度も危機的状況に陥ったが、今回ばかりは、危機の度合いが違う。

激動する世界の資源エネルギーを俯瞰する「絶好の入門書」。世界を翻弄する資源大国ロシア、脱ロシアに急ぐ欧州、シェール革命のアメリカ、中国のエネルギー戦略、地球温暖化・再エネ対応……

　経営者に助言を行うコンサルティングファームの代表がマッキンゼーだ。 　マッキンゼーの出身者たちは緊密にネットワークされ、「マフィア」と呼ばれることもある。その関係から生まれるビジネスや事業は多い。また、ツイッター、ディー・エヌ・エー、ミクシィのSNS３強に、野菜ネット販売のオイシックスやｉＰＳ細胞関連のリプロセルなど、マッキンゼー出身者が経営する企業も多い。さらに茂木敏充・経済産業相、上山信一・大阪府市特別顧問など、国や自治体の中枢にも出身者のネットワークが広がっている。 　マッキンゼーのいったい何がすごいのか。出身者による４つの誌上講義と日本支社長トップへのインタビュー、ライバルであるボストンコンサルティンググループとの対比などから、その深奥に迫る。

新たなる同時テロの火種か、単なるテロ集団か──世界中の若者を引きつける武装組織「イスラム国」の現状・未来とは？　

■米国の対中強硬政策を支える最新の日中戦争研究■ポンペオ国務長官のアドバイザーをしていたユ教授の「日中戦争」論■対中支援、戦略、工作員、組織同士の争い

2020年米大統領選挙に端を発し、米議会議事堂襲撃事件にまで発展したディープステート陰謀論。その信者は、太平洋を越え、この日本にも存在した。

金融危機による需要の低迷から昨年末に急落した原油価格は、再び勢いを得て上昇に転じているが、その背景には流動性を回復した投機マネーがある。BRICsの台頭など世界経済の構造の変化、資源を安価に調達できる時代の終焉など、資源を取り巻く環境の変化の中で投機マネーが原油市場に流れ続け、それが世界経済に大きな影響を与えている。(C)アートデイズ

空前の株高に沸く米国で起きている本当のこと。

GHQ（連合国軍最高司令官総司令部）による日本の「経済民主化」は、増税をはじめ今日まで続く緊縮財政策の起源の一つ、すなわち「経済弱体化」政策だった。

今日も減税、明日も減税、令和の大減税！でおなじみ渡瀬裕哉による政府への提言書。(もとい、小話)コレイイネのオンパレード。まずは規制をやめなさい、そして税金をさげなさい！

もうすぐ核戦争！　世界を破滅させる真の巨悪の正体とは?　情報なくして、判断なし――最高級インテリジェンスが明かす恐るべき真実。泥沼化したウクライナ戦争は、核戦争を含む第３次世界大戦へと突入しつつある。

生き残るためには「敵」を知れ！感染症は時に社会や歴史を大きく変えてきた。14世紀のペスト、16世紀の梅毒、17～18世紀の天然痘、19世紀のコレラ、結核、20世紀の新型インフルエンザ……。

「賢者とお金持ちは、歴史に学ぶ」──10回のバブル、４回の戦争、経済統制、ハイパーインフレ、恐慌……かくも市場は繰り返す。

陰謀論より現実の敵、中国とロシアを直視せよ！　NATO（北大西洋条約機構）には、世界で他に例のない実績がある。加盟国の本土が70年間、武力攻撃を受けたことがないという点だ。世界史において、複

本書は、希代の相場師ジェシー・リバモアの一生を描いた『欲望と幻想の市場』（東洋経済新報社）の著者、エドウィン・ルフェーブルのデビュー作である。20世紀最初の年に刊行された本書は、