陰謀論より現実の敵、中国とロシアを直視せよ！　NATO（北大西洋条約機構）には、世界で他に例のない実績がある。加盟国の本土が70年間、武力攻撃を受けたことがないという点だ。世界史において、複

　知識はあっても、何となくスッキリしない中東・イスラムをめぐる理解。
　中東では今も宗派対立と大国の利害が錯綜している。まずは、この地域の国々の文化、歴史を大まかに知ることで危機の本質を把握する必要がありそうだ。原油価格の下落は産油国の経済に大きな変革を迫ると同時に、世界の金融危機の火種にもなりかねない。
　本書では、中東の専門家が文化、宗教、歴史、国際政治、紛争、経済などのテーマを誌上講義していく。ポイントは中東をめぐる複合的な危機の理解にありそうだ。

　本誌は『週刊東洋経済』2016年2月27日号掲載の18ページ分を電子化したものです。

多発する「過激派テロ」、「信教の自由」も「LGBT」も否定、「子供への体罰」や「児童婚」が蔓延、「女性の価値」は男性の半分……。イスラム教は本当に異教徒に寛容で穏健な宗教なのか?

ロシアのウクライナ侵略は 中東の独裁国家・テロ組織の暴走を加速させる!!“力による現状変更”を進めるイラン、トルコ、タリバン、「イスラム国」、ハマスらのひしめく中東世界の現実を読み解き

このままでは北方領土は返ってこない！　安倍晋三首相はいま、ロシアのプーチン大統領と首脳会談を重ねて関係を深めている。経済協力を通じた友好関係を深めた先に、念願の北方領土の返還が実現するのでは

経済格差やコロナ禍で世界が不安、恐怖に覆われるなか、再び独裁的指導者が台頭しつつある。２０世紀における独裁の象徴がイタリアのムッソリーニだった。

民族、国家、宗教、言語……。独自の社会主義連邦の道を歩んできたユーゴの解体から三〇年。暴力と憎悪の連鎖が引き起こしたあの紛争は、いまだ過ぎ去らぬ重い歴史として、私たちの前に立ちはだかっている。

習近平はプーチンのウクライナ軍事侵攻には反対だ。なぜなら攻撃の口実がウクライナにいる少数民族（ロシア人）の虐待で、その独立を認めたからだ。

戦争、内戦、テロ……。なぜ今、中東地域で惨禍が繰り返されるのか？ その理由を、パレスチナやイスラエルの歴史、数次にわたる中東での戦争から、詳細にわかりやすく解説。

60代では約「40人に一人」だが、80代では約「3人に一人」――認知症の有病率、即ちボケる人の割合だ。脳だけでなく健康も見た目も、分岐点は70歳。いつまでも若々しい人でいるか、一気に老け込む

ロシアによるウクライナ侵攻開始から1年。核兵器の使用も懸念される非道で残酷な戦争を終結させる方法はあるのか。周辺国や大国をはじめとする国際社会、そして日本が果たすべき役割とは何か。

「日本会議」とは何なのか?
市民運動が嘲笑の対象にさえなった80年代以降の日本で、めげずに、愚直に、地道に、 そして極めて民主的な、市民運動の王道を歩んできた「一群の人々」がいた。
彼らは地道な運動を通し、「日本会議」をフロント団体として政権に影響を与えるまでに至った。
そして今、彼らの運動が結実し、日本の民主主義は殺されようとしている―― 安倍政権を支える「日本会議」の真の姿とは?
中核にはどのような思想があるのか?
膨大な資料と関係者への取材により明らかになる「日本の保守圧力団体」の真の姿。

第1回大宅壮一メモリアル日本ノンフィクション大賞 読者賞 受賞

世界中で脅かされている「自由」。この貴重な権利を獲得し、繁栄を謳歌した国々が人類史上稀なのはなぜか？　専横国家と無法社会に挟まれた「狭い回廊」に至る道とは？　『国家はなぜ衰退するのか』で注目を浴びた著者らが贈る新たな傑作。

「知らない」ではすまされない、世界が注視する“この国”を正しく知るための入門書イスラエル。こんなテーマがほかにあるだろうか?人口1000万に満たない小さな国が世界のトップニュースになるのはなぜか?

プーチンのウクライナ侵攻、習近平の拡大主義の内在的論理を抉る！「赤化（＝共産主義）」終焉後、「黒化（＝独裁主義）」はいかにして台頭したのか。

ヒトラー(一八八九─一九四五)とは何者だったのか。ナチス・ドイツを多角的に研究してきた第一人者が、最新の史資料を踏まえて「ヒトラー神話」を解き明かす。生い立ちからホロコーストへと至る時代背景から、

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PDF提供元：東洋経済新報社
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言語や民族が異なる２８の巨大な連合体「ＥＵ」（欧州連合）。ＧＤＰ全体では米国をしのぐ世界最大の経済圏でありながら、経済は低空飛行を続けている。ギリシャ問題は当面の危機をしのいだものの、独・英・仏のリーダー３国もそれぞれの国内事情を抱えている。ましてやギリシャ、スペイン、イタリア、ポルトガルといった南欧諸国との格差は、ＥＵ協調にどのような影響を及ぼすのか。

　また、経済だけでなく15年1月に起こった、フランスの週刊新聞「シャルリー・エブド」へのテロ事件も記憶に新しい。宗教や民族間の共存は可能なのか。逆に混迷を深めるのか。

　本誌では現地ルポを交え、欧州の今を読み解く。



　・経済優等生のドイツですら、国民の20...

米中対立最前線の極東アジア4か国の展望を「地理」×「歴史」×「政治体制」から読み解く!●中国が軍拡・外交をエスカレートせざるをえない900年前の黒歴史=「靖康の変」と「岳飛と秦檜」の逸話

政党とは本来、政権を目指して集まった集団である。つまり、与党になって政策を実現するからこそ存在価値を持つ。だが、日本の野党は政権を取る意志に乏しく、歴史的に常に弱い。

桁外れの嘘が崩れはじめた。

―アフガニスタン戦争は「9.11」の前から計画されていた。―
―アラビア語で「データベース」という意味の「アルカイダ」は存在しない。―
―米国政府は「9.11」後、刑事司法手続きで一人の容疑者も逮捕・起訴していない。―
―なぜ世界貿易センター第7ビルが崩壊する前に「崩壊した」とのニュースが流れたのか。―

「9.11」事件に潜む衝撃的な事実を暴露した前書『9.11の謎』は大きな反響を巻き起こした。前書より2年。ブッシュ大統領は米国下院議会で弾劾決議が審議されるところまで追い詰められた。「対テロ戦争」の壮大な嘘を暴く続編刊行!

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「日本人はメルケルを誤解している」。ドイツ国民の多くは、「世界で一番影響力のある女性」アンゲラ・メルケル首相を誇りに思っている。

ハマスとイスラエルの衝突で世界は混乱、いまだ和平の糸口は見えない。パレスチナとイスラエルはなぜ憎しみあい、殺しあうのか?

■緊急出版「チャンネルくらら」神番組を完全書籍化この戦争はこう読む！日本人必読の書安全保障の考え方、国際法の理解の仕方、軍隊の動かし方、戦争に対する備え

世界を欺くイスラム過激派テロ組織ハマスの“弱者は正義”戦略を暴く!!