いま、アメリカという国は、政治、経済、軍事はいうにおよばず、映画、音楽そしてスポーツと日本の社会生活のすみずみまで入り込んできています。しかし、日本人は、このアメリカをどこまで正確にとらえ、理解しているでしょうか。65年前、あの戦争をアメリカと始めてしまったときのように、大きな、すれ違いを演じていないでしょうか。ブッシュ大統領が始めたイラク戦争にも自衛隊派遣で協力している日本にとって、「アメリカという国」の本当の姿を知ることは、緊急の課題といえます。アメリカ取材40年を越えるジャーナリスト、松尾文夫氏が、自らのB29被爆体験から始め、武力行使のDNAを秘めたアメリカ建国精神をメイフラワー号までさかのぼり、銃砲規制の現実やマルチ人種パワーの実力、ネオコンのルーツ、米中和解の深層など、知っているようで知らないアメリカを縦横に紹介した本書には、その答がつまっています。

石油の支配者はだれなのか?石油の値段を決めているのは一体誰なのか?石油という存在から読み解く世界の本当の構図とは。


私たちの記憶にまだ新しい、原油高による経済危機。
なぜこのような事態が起こったのか、そしてその犯人は誰なのか・・・

石油世界の中心はアメリカや中東。
近年ではロシア・中国、アフリカでは採掘を巡って激しい覇権争いが繰り広げられているようです。
本書は原油高騰の元凶とメカニズム、原油生産に関する政治的な駆け引きについても迫ります。

空前の株高に沸く米国で起きている本当のこと。

2020年の民主党のトリプルブルー（大統領選と上下両院選の勝利）、16年の共和党トランプ当選の両方を当てた国際政治アナリストが記す最新の見取り図。「筆者の仕事の一つは、金融機

陰謀論より現実の敵、中国とロシアを直視せよ！　NATO（北大西洋条約機構）には、世界で他に例のない実績がある。加盟国の本土が70年間、武力攻撃を受けたことがないという点だ。世界史において、複

「日本人はメルケルを誤解している」。ドイツ国民の多くは、「世界で一番影響力のある女性」アンゲラ・メルケル首相を誇りに思っている。

経済格差やコロナ禍で世界が不安、恐怖に覆われるなか、再び独裁的指導者が台頭しつつある。２０世紀における独裁の象徴がイタリアのムッソリーニだった。

イギリス独自の重層的なセーフティネットの中で、社会の「錨」のように今日まで働き続けてきたチャリティ。自由主義の時代から、帝国主義と二度の大戦をへて、現代へ。

二〇二一年初の米国連邦議会襲撃事件．憲法修正第二条を盾に武装した人民（ミリシア）と対峙する連邦キャピトル警察・州軍（ミリシア）が繰り広げる異様な光景が意味するものは何か．

ものづくりの才能が一斉に開花した第１次ブームから４０年以上が経過した。今、この国に押し寄せているのは４回目の大きな波である。ＡＩ、ＶＲ、ドローン、ロボット、フィンテック、新素材、画像解析、家電などなど…。最先端技術が既存産業と結び付く第４次ブームだ。幅広い分野から注目のベンチャー企業を一挙公開。
本書は『週刊東洋経済』２０１７年２月１８日号掲載の３０ページ分を電子化したものです。

米中対立最前線の極東アジア4か国の展望を「地理」×「歴史」×「政治体制」から読み解く!●中国が軍拡・外交をエスカレートせざるをえない900年前の黒歴史=「靖康の変」と「岳飛と秦檜」の逸話

内容紹介
アメリカから世界に拡散する格差と分断の構図

This Very Short Introduction introduces listeners to the key concepts of political philosophy: authority, democracy, freedom and its limits, justice, feminism, multiculturalism, and nationality. Accessible and assuming no previous knowledge of the subject, it encourages the listener to think clearly and critically about the leading political questions of our time. Miller first investigates how political philosophy tackles basic ethical questions such as "how should we live together in society?"

世界中で脅かされている「自由」。この貴重な権利を獲得し、繁栄を謳歌した国々が人類史上稀なのはなぜか？　専横国家と無法社会に挟まれた「狭い回廊」に至る道とは？　『国家はなぜ衰退するのか』で注目を浴びた著者らが贈る新たな傑作。

このままでは北方領土は返ってこない！　安倍晋三首相はいま、ロシアのプーチン大統領と首脳会談を重ねて関係を深めている。経済協力を通じた友好関係を深めた先に、念願の北方領土の返還が実現するのでは

本タイトルには付属資料が用意されています。お求めの方はライブラリーに追加した上で、Audible カスタマーサービス（customerservice@audible.co.jp）までお問い合わせください。
PDF提供元：東洋経済新報社
※Windows10端末をご利用のお客様は、アプリ上で直接ご覧いただけます。

オバマ大統領誕生の熱狂から６年。米国が再び岐路に立たされている。

　金融危機から景気は回復し、株価は最高値圏を推移しているが、その恩恵を受けているのはわずか一部のスーパーリッチだちだ。スーパーリッチの1％とその他大勢の99％の格差は広がり、政治的な二極化も加速。長期的な経済停滞の懸念も浮上している。

　国中から聞こえる不協和音を奏でながら「強いアメリカ」はどこへ向かうのか。



　本誌は『週刊東洋経済』2014年11月1日号掲載の24ページ分を電子化したものです。

抗争、分裂、外圧・・・ 先人たちは、人生の難題をどう解決したのか?

民主主義や法の支配が失われ、リベラルな国際秩序が失われつつある世界はどこに向かうのか？日本を代表する知性を結集し、再び動き始めた「地理」と｢歴史」で世界を理解する視座を提示。

プーチンのウクライナ侵攻、習近平の拡大主義の内在的論理を抉る！「赤化（＝共産主義）」終焉後、「黒化（＝独裁主義）」はいかにして台頭したのか。

ドルを完全否定したくてもできない中国、勝てるとわかっていても〝返り血〟が怖い米国

二〇二〇年一〇月一日、時の首相・菅義偉は、日本学術会議から新会員として推薦を受けた一〇五名のうち六名の任命を拒否した。この民主主義や法から学問のあり方にまで禍根を残した事件から一年半。

ロシアによるウクライナ侵攻開始から1年。核兵器の使用も懸念される非道で残酷な戦争を終結させる方法はあるのか。周辺国や大国をはじめとする国際社会、そして日本が果たすべき役割とは何か。

グローバリズムの矛盾が露呈し、新型コロナに襲われ、ついにはプーチンによる戦争が始まった。一体何が、この悪夢のような世界を生み出したのか――

習近平はプーチンのウクライナ軍事侵攻には反対だ。なぜなら攻撃の口実がウクライナにいる少数民族（ロシア人）の虐待で、その独立を認めたからだ。

米兵のくれた缶詰の匂いは天国の匂いだった･･･。集団疎開に行き遅れた小学６年生（当時）・吉嶺全一さんによる壮絶な戦争体験。その場に居た者しかわからない、沖縄戦の貴重な語り部の記憶。

※本コンテンツは、「サンプルを聴く」ボタンの再生で作品全編を聴くことができます。