ウイルス学の専門家として、世に伝えるべきことがある。日本の自粛要請は過剰であり、スポーツイベントやコンサートの中止は不要だった。ルールを決めれば、飲食店を休業にしなくてもよかった。そして、子

「私も都心で暮らしていたころは、過疎地域の活性化は正論だと考えていた。そうした思い込みのようなものが、過疎地域での暮らしを通して少しずつ変わっていった。

テレビは「コロナは怖い」と煽るだけ。人々は恐怖におののき「自由を制限してくれ」と訴える。経済は停止し自殺者急増。異論を許さない空気に覆われた日本どこかおかしくないか科学的データでコロナの嘘を暴く

日本のコロナ感染拡大は、第1波の段階では見かけ上は良好に推移し、終息したかに見えた。その為世界は一時「日本方式」に注目した。しかし、世界的に例外と言える夏の波：第2波を生じ、第3波以降では

●人口減少、グリーン化、テクノロジー革命――。●日本人が勘違いしている「3つのメガトレンド」の本質とは？●元IMFエコノミストが101のデータから示す「日本の針路」！

２０２１年７月、中国共産党創立１００周年を祝う祝賀大会の熱気に包まれた北京の天安門広場。習近平国家主席は１時間超にわたり演説した。習政権の最終目標は「もう１つの１００年」である２０４９年の新

フェイスブック社が社名を「Meta」に変更すると発表した。「Meta」とは「Metaverse＝メタバース」の「Meta」である。では「メタバース」とは何か？

「チュージング・ワイズリー」という運動が米国で広がっている。検査、投薬、手術、看護など医療の各分野で、本当にそのやり方は正しいのかを客観的・科学的に判断し、ムダな医療を減らそうとする社会的な

このままでは北方領土は返ってこない！　安倍晋三首相はいま、ロシアのプーチン大統領と首脳会談を重ねて関係を深めている。経済協力を通じた友好関係を深めた先に、念願の北方領土の返還が実現するのでは

　核実験を続け、国際社会からの経済制裁が続いている北朝鮮。金一族の若きプリンス・金正恩が最高指導者となって２年目となるが、北朝鮮メディアでは連日、金正恩第一書記の現地指導をはじめ経済ニュースが大きなスペースを占めるようになった。３月には「経済建設と核武力の並進路線」を公言、経済の立て直しに力を入れ始めた。「経済強国」建設をアピールし、国を挙げての経済成長を目指しているようだ。

　だが、12月に金正恩第一書記の叔父・張成沢氏が失脚。経済改革を重視した張氏の失脚で北朝鮮の経済政策に変化は起こるのか。

　北朝鮮住民の収入状況、経済政策など、若き指導者の登場で変化する北朝鮮に迫る！

新型コロナウイルスの「次」に来る、動物由来のウイルスは何？本書では批判を恐れない提言で注目されるウイルス学者が、ペットのイヌやネコが媒介するウイルス

新型コロナワクチンの深い闇、地球温暖化・脱炭素の欺瞞、病気をつくりだす医者、権力に迎合する科学者――

２０２１年７月、中国共産党創立１００周年を祝う祝賀大会の熱気に包まれた北京の天安門広場。習近平国家主席は１時間超にわたり演説した。習政権の最終目標は「もう１つの１００年」である２０４９年の新

私たち日本人が知らないところで、日本の領土・産業・精神が中国に蝕まれている――世間が新型コロナウイルスに翻弄される中、尖閣諸島周辺に中国船が度々侵入するなど中国からの圧力が日々強まってい

子育てから老後まで、与える存在へのささやかな試み―あなたはお返しの人生を生きていますか？コロナ後の世界を生き抜く感性とバランス。子供たちに伝えたい、気づきと和の心。故郷の潤い。

2027年、日本がウクライナになる――。決して脅しではない。習近平国家主席が4期目を決めるこの年に、世界は大きく動くことになるだろう。

世界各国のイメージがガラッと変わる！日本のマスコミはあまり報道しないけれど、世界では連日トップニュースで扱われているものが数多くあります。

２０１８年１０月第４次安倍改造内閣が発足した。
不人気、不遇、不祥事。こうしたキーワードで語られる霞が関の官僚たち。政策を担うエリートたちは政権への忖度と官僚ムラの掟でがんじがらめだ。

2020年1月から、東京は戦争状態に突入した。そしてその20年から21年にかけて、保健所と東京都庁の感染症対策部門の課長として新型コロナ対策の第一線で指揮を執り続けた医師がいた。

みなさんも薄々感じておられるのではないでしょうか。そろそろマスクを外しても大丈夫なのではないかと……。

他の先進国が消費を拡大する中、なぜ日本だけが沈み続けるのか――原因は、緊縮財政でも消費増税でもなく「日本人の性格」だった。高度成長からバブル期は、人口増加、輸出主導で我が世の春を謳歌した。

習近平はプーチンのウクライナ軍事侵攻には反対だ。なぜなら攻撃の口実がウクライナにいる少数民族（ロシア人）の虐待で、その独立を認めたからだ。

グローバリズムの矛盾が露呈し、新型コロナに襲われ、ついにはプーチンによる戦争が始まった。一体何が、この悪夢のような世界を生み出したのか――

高齢化社会に歯止めがかからない。世の中の変化につれ、相続の常識も変わってきた。相続の問題は多岐にわたる。親の財産がどれくらいあるのか。預貯金をすぐ下ろせるのか。税金はいくらかかるのか。相続財

旧態依然のイメージで語られ続ける霞が関官僚の職業実態を示し，職業としての官僚が国民や政治に対し担うべき役割，現状をあるべき官僚像に近づける方途を，政官関係の歴史的変遷，